離婚が決まったとき、正直いちばん怖かったのはお金のことでした。
保険も、税金も、老後のことも——全部、自分でやっていかなきゃいけない。 でも、やり方を教えてくれる人なんてどこにもいなかったんです。
そのとき私を救ってくれたのが、同じ境遇の先輩シングルマザーたちのブログでした。
夜な夜なスマホで読み続けて、「あ、こんな制度があったんだ」「こうすればいいのか」と、 少しずつ霧が晴れていく感覚がありました。
あの頃の私が読みたかったことを、今度は私が届ける番だと思っています。 同じように悩んでいる誰かに、少しでも届けば嬉しいです。
① ひとり親控除を申請した
シングルマザーになって最初に知ったのが**「ひとり親控除」**です。
一定の条件を満たせば、所得から35万円が控除されます。 年末調整や確定申告の書類に記入するだけで申請でき、税負担が軽くなる仕組みです。
当時はこの控除に本当に助けられました。今は状況が変わりましたが、あの頃の自分には大きな支えでした。 「利用できる制度は、ありがたく活用させていただこう」 ——それが、私とお金の向き合い方のスタートでした。
② 区役所に行って、支援制度を全部教えてもらった
「ひとり親家庭向けの支援制度は、どんなものが利用できますか?」と、 区役所の窓口に行きました。
こども課の方がとても丁寧に、一つひとつ説明してくれて。 制度のことだけじゃなく、私が抱えていた不安まで親身に聞いてくれました。 当時は泣きながら電話で相談したこともあったくらい追い詰められていたけれど、 「ここに来てよかった」と思える温かさがありました。
本音で話せば、手を差し伸べてくれる人がちゃんといる。そう実感できた経験です。
子どもの医療費について
住んでいた地域では、所得に関係なく子どもの医療費の自己負担がほとんどかかりませんでした。風邪で病院に行っても薬をもらっても、お財布への負担がほぼゼロ。 気兼ねなく連れて行けることが、どれだけ心強かったか。
私自身の医療費について
ひとり親への支援として、私自身の医療費も助けていただきました。 お支払いがないたびに「ありがたいな」という気持ちとともに、 「いつかしっかり稼げるようになったら、税金という形でお返しできるように頑張ろう」と気持ちを切り替えていました。
施設の利用支援
ひとり親家庭向けに、施設を無料で利用できる制度もありました。 入場料の高い施設に子どもを連れて行けたとき、笑顔を見てとても嬉しかったです。 制度を調べておいてよかったと、心から思いました。
💡 窓口で相談するポイント 支援制度は自治体によって内容が大きく違います。 「どのような支援制度を利用できますか?」と窓口に話しかけるだけで大丈夫。 一人で抱え込まなくていいんです。
③ iDeCoを始めた(よくわからないまま)
iDeCoも、シングルマザー先輩のブログで初めて知りました。 「節税になる」「将来のために積み立てられる」——その2点だけなんとなく理解して、 正直よくわからないまま始めました。
今思うと、わからないままでも動いた自分を褒めてあげたいです。 この頃から「お金のことを知らなすぎる」という焦りが強くなって、それがFP(ファイナンシャルプランナー)の資格勉強を始めるきっかけになりました。
お金の知識は、待っていても誰も教えてくれない。 自分で動いて、自分で学ぶしかない——そう気づいた出来事でした。
※FPの勉強をして気づいたことは、こちらの記事にまとめています。 → 【シングルマザーになってお金の怖さを知った私が、FP3級を取って気づいた「6つのこと」】
④ 楽天銀行の口座を作った
お金の「置き場所」も見直しました。
楽天銀行は普通預金でも金利がよくて(300万円以下は特に)、 「同じ預けるなら、少しでも金利のいいところへ」という発想で口座を開きました。 次に始める積み立てNISAにも必要な口座だったので、一石二鳥でもありました。
⑤ 積み立てNISAを始めた
「少額から始められる」「利益に税金がかからない」—— この2点を見て、毎月少しずつでも続けようと決めました。
投資なんて、当時の私には縁のない世界だと思っていたけれど。 「まず動いてみよう」という気持ちだけで始めた積み立てNISAが、今も続いています。
さいごに
当時の私は、お金のことを考えるたびに不安でいっぱいでした。 でも、知らなくて当然。誰も教えてくれなかっただけなんです。
ひとつずつ調べて、できることから動いていったら——少しずつ「自分でやれる」という感覚が育ってきました。 完璧にわかってからじゃなくていい。まず一歩が、すべてのはじまりでした。
この記事が、同じ状況にいる誰かの小さなヒントになれば、すごく嬉しいです。
▼ 固定費(スマホ・保険)の見直しについては、こちらの記事もどうぞ
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⚠️ ご注意 掲載している制度・金額等は執筆時点の情報です。内容は変更になる場合がありますので、最新情報は各自治体・金融機関にてご確認ください。


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